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液晶テレビ市場、外資メーカーの販売好調

2007年08月25日        情報源:人民網    
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賽迪顧問(CCIDコンサルティング)はこのほど、今年第2四半期に外資系メーカーの液晶テレビの小売価格を大幅に引き下げた結果、販売量が大幅に増加したとの研究報告をまとめた。「北京商報」が伝えた。

   第2四半期の液晶テレビ販売量ランキングは、海信電器(ハイセンス)が1位を守ったが、2位サムスン電子との差は縮小した。5~6月はサムスンの販売量が2カ月連続で海信を上回り、増加を続けている。市場シェアの上位5位の顔ぶれを比べると、第1四半期は外資メーカーのうちサムスン1社が4位に入っただけだったが、第2四半期はサムスンが2位に上昇したほか、フィリップスは3位に入った。

   賽迪顧問は、国産ブランドのシェアが急速に低下しているのに対し、外資系ブランドが軒並み存在感を強めた。32インチ、37インチ、40インチ、42インチの主力モデルが一斉に販売を伸ばしたのは、外資系ブランドの値下げ幅が国産ブランドを上回ったことが要因。このほか、国産メーカーが優勢だった32インチ、37インチで、液晶パネル価格が上昇し、国産ブランドの利ざやは大幅に縮小したため、生き残り空間に大きな圧力がかかっている。

  第2四半期の液晶テレビ販売量上位10社は、海信、サムスン、フィリップス、TCL、創維(スカイワース)、康佳(コンカ)、長虹、厦華、東芝、ソニーの順だった
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